研究業績

家政学部 健康栄養学科

~栄養のエキスパートを育成~

(1) 沿 革

昭和45年2月 家政学部家政学科食物栄養学専修に栄養士養成施設を指定(厚生省)
昭和46年1月 家政学部家政学科に食物栄養学専攻設置(定員20人)
昭和46年5月 家政学部家政学科食物栄養学専攻を栄養士養成施設とし,指定変更(食物栄養学専修廃止)(厚生省)
昭和56年6月 食物栄養学会の設立
昭和60年12月 家政学部家政学科食物栄養学専攻学生定員増(20人→40人)認可
昭和61年1月 栄養士養成施設内容変更(定員20人→40人)承認(厚生省)
平成12年5月 家政学部家政学科食物栄養学専攻学生定員増(40人→50人)認可
平成12年10月 栄養士養成施設内容変更(定員40人→50人)承認(厚生省)
平成13年12月 家政学部家政学科食物栄養学専攻を家政学部家政学科管理栄養士専攻に名称変更(文部科学省)
平成14年4月 家政学部家政学科管理栄養士専攻開講
平成14年10月 家政学部家政学科管理栄養士専攻学生定員増(50人→120人)
平成14年12月 家政学部家政学科管理栄養士専攻に食品衛生監視員養成施設を登録(厚生労働省発東海厚第123号)
平成15年3月 管理栄養士養成施設内容変更(定員50人→120人)承認(厚生労働省)
平成16年12月 家政学部を生活科学科(生活科学専攻・住居学専攻)と健康栄養学科への改組(届出)受理、定員を健康栄養学科160人とする。
平成17年3月 家政学部健康栄養学科に家庭教員免許状認定、栄養教諭免許状認定、管理栄養士養成施設内容変更及び栄養士養成施設内容変更、名称変更(管理栄養士専攻→健康栄養学科)及び定員変更(定員120人→160人)承認(厚生労働省)
平成22年4月 管理栄養士国家試験対策室の設置
平成26年12月 長寿健康栄養学センターを開所

(2) 研究活動

健康栄養学科では、管理栄養士になるために得た基礎知識と専門的な技術を活かして、食育・教育や医療・福祉、食品開発に関わる研究を行っています。最近の研究内容を紹介します。

① 食育・教育分野の活動

若い世代の食生活改善に向けての栄養教育
現代の若者の食生活には、朝食欠食や不規則な食事時刻、栄養バランスの悪い食事内容など、改善すべき点が多くみられることから、生活リズムを整え、食生活や生活習慣を自己管理できる能力を高めるための栄養教育に取り組みました。

児童への栄養教育の方法に関する研究
児童が将来自立した食生活が営めるような栄養教育を目指して、児童が食に関する正しい知識を得て、食べることだけでなく調理する楽しさも見つけられるような栄養教育の方法について取り組みました。

② 医療・福祉分野の活動

生活習慣病の食生活による改善についての研究
生活習慣病の問題を「食」から改善するために何ができるのかを探求するため、糖尿病性腎症患者でもおいしくご飯を食べられるよう、低蛋白米の研究を行いました。

食べながら元気に老いる啓発活動
農家レストランにて、山県市の郷土料理を活かして、元気な高齢者が元気なまま老いるための料理を提供することにより、啓発活動を行いました。

③ 食品開発分野の活動

地域食材の調理特性に関する研究とレシピの考案・商品開発
地域食材の調理特性を知り、その食材にあった料理・加工品への応用を地域に提案しました。これまでに、美濃市の特産品の鮮やかな赤色を活かした和菓子と食パンの商品化につなげています。

食品の衛生管理や安全性に関する研究
微生物による食品汚染とその防止対策を目的に「手指の黄色ブドウ球菌の新しい検出法の開発」や「食品製造工程での微生物汚染の解析と防止策」などの研究を行いました。

家政学部 家政学科 生活科学専攻

(1) 沿革

昭和43年4月 家政学部家政学科開講
昭和44年12月 家政学部家政学科に家庭教員免許状認定
昭和46年1月 家政学部家政学科家政学専攻設置
昭和46年12月 家政学部家政学科家政学専攻に家庭教員免許状認定
昭和63年12月 家政学部家政学科家政学専攻定員増(20→40人)
平成7年4月 家政学部のカリキュラム改革を行い、学科・専攻にコース制を導入
平成7年12月 家政学部家政学科家政学専攻に3年次編入定員(10人)認可
平成12年4月 家政学部のカリキュラム改革を行い、学科・専攻のコース制を廃止
平成14年2月 家政学部家政学科家政学専攻に保育士養成施設指定(厚生労働省)
平成16年12月 家政学部生活科学科生活科学専攻に改組
平成17年3月 家政学部生活科学科生活科学専攻に家庭教員免許状認定
平成18年6月 家政学部生活科学科生活科学専攻定員減(40人→20人)
平成20年3月 家政学部生活科学科生活科学専攻に社会福祉コース設置
家政学部生活科学科生活科学専攻に認定心理士課程設置
平成22年3月 家政学部生活科学科生活科学専攻に社会福祉コース廃止

(2) 研究活動

生活科学専攻では、洋裁・和裁の高い技術を身に付けた家庭科教員の養成を目指した研究を行っています。最近の研究内容を紹介します

① 高等学校家庭科教育におけるジャケット製作と指導法の工夫

 高等学校家庭科教育において「被服」分野で被服製作技術検定を教えることのできる知識や技術をもつ教員や指導教材が少ないと現場の声を聞いた。技術指導の充実・向上を目標に、被服製作技術検定1級の知識と技術を身に付け、生徒のつまずきを解消することのできる分かりやすい指導教材を作成した。

②中学校家庭科教育の保育領域に関す一考察

  平成20年中学校技術・家庭科の学習指導要領改定により、保育領域における「幼児と触れ合うなどの活動」はすべての生徒に履修させる内容となったことを踏まえ、「幼児とのふれあい体験」を経験してきた人と、経験してこなかった人を比較検討した結果、経験した人の方が、「幼児が好きになった」「命の大切さに気付いた」「周りに感謝するようになった」と回答した割合が高い。幼児と触れ合うことの必要性や意義を感じている。

③家庭科と他教科・他領域との連携

  生活を創造していく主体的な態度・能力の育成を達成するために、家庭科と他教化・他領域の連携が有効である。保育分野と社会科との連携では、地域の地理的特徴を題材にしたすごろくを作る学修指導案を作成。食物分野と保健体育との連携では、生徒が自分の健康状態を踏まえた食生活を考える学習指導案を作成した。

⑤アボガド種皮によるエシカル染色を教材に活用

  免疫機能の向上、薬用効果があるとされるアボガドの種皮を使用してエコ的に染色できる事を色彩学的に明らかにした。絹・毛・綿の天然繊維は暖色系に染まり、ナイロン・ポリエステルの合成繊維は寒色系の色相に染まることが分かった。子供に感性教育や環境教育に効果的なエシカル教材として活用できる。

⑥日本刺繍についての研究〜フランス刺繍との比較〜

 応神天皇14年春に百済から縫采女が日本へ送られてきたのが日本の刺繍の始まりである。仏教の浸透と共に仏の世界を表す繍仏が中心であったが、後に小袖の装飾に用いられるようになった。絹布に絹糸で刺繍する高価な日本刺繍に対して、フランス刺繍は綿糸を使い材料・道具共に入手しやすく安価であることが分かった。しかし、どちらも自然界の花鳥風月の図案が多いことから技法は類似している。

家政学部 生活科学科 住居学専攻

(1) 沿革

昭和43年4月 岐阜女子大学開学、家政学部家政学科開講
昭和44年12月 家政学部家政学科に家庭教員免許状認定
昭和46年4月 家政学部家政学科住居学専攻設置
昭和46年12月 家政学部家政学科住居学専攻に家庭教員免許状認定
昭和51年4月 家政学部住居学科開講(住居学専攻廃止)
昭和52年1月 家政学部住居学科に家庭教員免許状認定
昭和55年5月 家政学部住居学科に一級建築士受験資格を認定(建設省)
昭和63年12月 家政学部住居学科学生定員増(30人→50人)認可
平成7年4月 家政学部のカリキュラム改革を行い、学科・専攻にコース制を導入
平成7年12月 家政学部住居学科に3年次編入学定員(10人)認可
平成10年4月 家政学部住居学科に「建築専修」を認定(建設省)
平成12年4月 家政学部のカリキュラム改革を行い、学科・専攻のコース制を廃止
平成12年5月 家政学部住居学科学生定員増(50人→60人)認可
平成16年12月 家政学部生活科学科住居学専攻に改組(定員減60人→40人)
平成17年3月 家政学部生活科学科住居学専攻に家庭教員免許状認定
平成17年12月 家政学部生活科学科住居学専攻建築専修課程に実務経験2年にて一級建築士受験資格認定(平成17年国土交通省告示第1383号)
家政学部生活科学科住居学専攻課程に実務経験3年にて一級建築士受験資格認定(平成17年国土交通省告示第1383号)
平成21年4月 家政学部生活科学科住居学専攻の建築専修課程を廃止し、実務経験2年にて一級建築士受験資格認定(国土交通省)
平成27年3月 家政学部生活科学科住居学専攻入学定員減(40人→20人)

(2)教育研究活動

平成以降の経済状況の低迷を受けて建設業界も縮小し、住居学専攻への志願者も減少傾向でした。その中で、住居学専攻は、『住むひとの満足する住環境を創造できる』スペシャリストの育成を教育目標に掲げ、実社会で即戦力となれる確かな知識と技術の定着と実践力を身につけさせる教育研究活動を進めています。
具体的には、①在学中の資格取得の促進、②実際の建物を企画・設計から建設まで実践する特別プロジェクト実習の推進、③実社会の課題解決に学修成果を活かす地域連携プロジェクトの推進を展開しています。

① 在学中の資格取得の促進

平成14年度より卒業後の1・2級建築士取得促進のための建築専門演習Ⅰ・Ⅱをカリキュラムに加えたのを皮切りに、インテリアコーディネーター(平成16年度~)、福祉住環境コーディネーター(平成17年度~)、キッチンスペシャリスト(平成20年度~)、カラーコーディネーター、宅地建物取引士(平成28年度~)などの資格取得を支援する専門演習を開設し、着実に学生の資格取得実績を積み重ねています。また、在学中の資格取得は、卒業後の1・2級建築士等の取得にもつながっています。

② 特別プロジェクト実習の推進

平成16年度から、実際の建物の新設、リフォーム、リノベーションについて企画・設計から工事までを学生主体で実践するプロジェクトを展開しています。

  • 実習棟(木造平屋建、平成16年~18年)
  • 茅葺き屋根の休憩所(木造平屋建、平成19年~21年)
  • 学生食堂リニューアル(平成20年)
  • 読み聞かせ絵本館(木造一部2階建、平成22年~26年)
  • 1号館トイレリフォーム(平成25年)
  • いずみ寮リフォーム(平成28年)
  • 災害時浴室棟(木造平屋建、平成27年~29年)

平成29年に完成した災害時浴室棟は、大学の体育館が災害時の避難所となっていることから、地域住民の避難所生活をより快適にするために何が必要なのかを学生たちが考え、体育館に隣接する五右衛門風呂の浴室棟の建設を行いました。従来のプロジェクトとは異なり、学内だけでなく地域に貢献できるプロジェクトとなりました。
いずみ寮(和室棟)リフォームでは、リフォームを大学から依頼され、住居学専攻の1,2年の寮生が色彩計画学の知識を活かし、寮室内のカラーデザイン案を考え塗装工事を行いました。
一連の特別プロジェクト実習を通じて、学生は授業で学んだ知識・技術を実際の建物に触れることでより深く理解し、学内外の協力者の方々とのコミュニケーションを通じて実社会で必要となるコミュニケーション力を養っています。

③ 地域連携プロジェクトの推進

人口減少が進む地方都市においては、深刻化する空き家問題への対処や地域活性化が大きな課題となっています。住居学専攻で教育研究している建物や空間のデザインに関わる知識と技術を活かして地域貢献することを目的に、平成28年度から、連携協定を提携している山県市、各務原市などからの委託に基づき、若い女性の視点からの空き家リノベーションデザインの提案や観光拠点施設のリノベーションデザインの提案などを行っています。
空き家のリノベーションデザインの提案では、インテリアデザイン論・実習の授業課題として取り組んでおり、空き家物件の現地調査から、コンセプトメイキング、若い世代の移住・定住を促進するためのリノベーションデザイン案を作成し、実際に市の職員、空き家の所有者の方などへのプレゼンテーションまで実践的に取り組んでいます。
地域連携プロジェクトを通じて、学生は実社会での仕事の楽しさと苦しさを疑似体験することができているとともに、自らの提案が実際に地域社会に活かされるという豊かな経験を積むことができています。

初等教育学専攻

1 沿革

平成16年12月 文化創造学部文化創造学科幼児文化学専攻に改組
平成17年 3月 幼児文化学専攻に「幼稚園教諭免許状」認定
平成17年 4月 文化創造学科 幼児文化学専攻第1期生入学
(学校法人渡辺学園サニーサイドインターナショナル幼稚園と教育連携協定)・・・幼稚園教育実習指定園
平成17年 9月 文化創造学科幼児文化学専攻を改組し、初等教育学専攻を設置
平成18年 4月 文化創造学科初等教育学専攻を開講
(幼児文化学専攻学生募集 停止)
学生育成の研究活動・・・稲作研究会の発足
         ・・・読書研究会の発足
大学院科目早期履修制度を設定。
平成18年 9月 大学院文化創造学研究科に初等教育学専攻を設置
(山県市教育委員会と教育連携協定の締結)・・教育実習校
平成19年 3月 大学院文化創造学研究科初等教育学専攻に「小学校教諭専修免許状」認定
(高山市教育研究所との教育連携協定の締結)
(教育研究・地域との連携教育の体験実習等)
平成21年 4月 沖縄サテライト校1期生、初等教育学専攻に(編入生)入学
平成20年 8月 第1回「遠地教育実習」高山市宮小学校にて実施
平成23年 3月 初等教育学専攻子ども発達専修に保育士養成施設の指定
人材育成「教員養成プログラム」を構想し「EGGプラン」と
称した人材育成に取り組む
平成23年 4月 初等教育学専攻に「子ども発達専修」と「学校教育専修」を設置する。子ども発達専修 1期生入学
平成24年 2月 大学院文化創造学研究科初等教育学専攻に「幼稚園教諭専修免許状」認定
平成24年 3月 専攻研究誌「初等教育学専攻研究」創刊号を発刊
平成26年 4月 生活科学専攻から「ミュージカル上演」を引き継ぎ、専攻の事業として「ミュージカル上演」を行う
学生育成の研究活動・・・ミュージカル上演 に取り組む
平成26年 4月 白川村教育委員会との教育連携・・・遠地体験実習校
平成26年 5月 第2回 木田宏教育資料研究会「今後の教科書・教育委員会制度の在り方」の研究会の開催
平成28年 9月 カリキュラム開発研究所 開所式「学力向上と学習指導力」
研究誌「カリキュラム開発研究」を創刊
「初等教育学研究」を「カリキュラム開発研究」に移行発刊
平成28年 7月 「えほん館」活用活動開始 地域の子育て親子活動の支援

2 研究活動

(1)体系的な教員養成「EGGプラン」による人材育成研究

  保育・教育職に向かう人材の育成に関わり、4年間の学修を教職の理論学習、指導方法・技術の学習、現場実践学習と区分し、体系化した学修の仕組みを構想しました。3つの領域を往還させながら実践力ある人材の育成のあり方を追究する研究に取り組んでいます。
  実践力の育成には、学生の実践活動の場として「稲作研究活動」「ミュージカル上演活動」を組み込み、保育・教育に携わる人材の実践力の高め方を追究しています。
 いずれの活動とも、地域連携のもとに、地域貢献の役割も果たしています。


(2)カリキュラム開発に関わる研究

  本学が所蔵する「木田宏教育資料」を拡げ深めていくために、「木田宏教育資料研究会」があります。木田先生の残された貴重な資料「教科書制度のこと」「教育委員会制度のこと」を紐ときながら、本学顧問後藤先生の長年に亘る教育研究資料を基に、教育の基礎研究をすすめ、それを土台に実践的な教育研究を行う機関「カリキユラム開発研究所」を設けました。研究部門は「教育資料研究部門」「カリキュラム開発研究部門」「学力向上・基礎研究部門」「教育実践研究部門」の4つを設けて進めています。学校教育の外部との共同研究も進め、研究論文も記載する研究誌を発刊して、研究の深化拡大を図っていきます。

大学院文化創造学研究科

⑴ 沿革

平成7年4月 大学院文学研究科修士課程(日本語日本文学専攻・英語英米文学専攻)設置、開講
平成8年2月 大学院文学研究科日本語日本文学専攻に教員専修免許状(国語・書道)、英語英米文学専攻に教員専修免許状(英語)認定
平成17年9月 大学院文学研究科を改組し、文化創造学研究科文化創造学専攻(10人)設置
平成18年3月 大学院文化創造学研究科文化創造学専攻日本文化分に教員専修免許状(国語・書道)、英語文化分野に教員専修免許状(英語)認定
平成18年4月 大学院文化創造学研究科文化創造学専攻開講(文学研究科学生募集停止)
平成18年9月 大学院文化創造学研究科を改組し、文化創造学専攻(6人)、初等教育学専攻(4人)を設置(届出)受理
平成19年3月 大学院文化創造学研究科初等教育学専攻に小学校教諭専修免許状認定
平成19年4月 大学院文化創造学研究科に初等教育学専攻(定員4人)開講
平成19年12月 大学院文化創造学研究科(通信教育課程)文化創造学専攻(15人)、初等教育学専攻(15人)設置認可
平成19年12月 大学院文化創造学研究科(通信教育課程)初等教育学専攻に小学校教諭専修免許状認定
平成20年4月 大学院文化創造学研究科(通信教育課程)文化創造学専攻(15人)、初等教育学専攻(15人)開講
平成24年2月 大学院文化創造学研究科初等教育学専攻及び大学院文化創造学研究科(通信教育課程)初等教育学専攻に幼稚園教諭専修免許状認定
平成27年2月 大学院文化創造学研究科(通信教育課程)文化創造学専攻に中学校教諭専修免許状(国語)、高等学校教諭専修免許状(国語・書道)認定

⑵ 研究

① 文学の基礎・理論研究・現代書研究

日本及び東アジア漢字文化圏を視野に入れ、それらの比較研究を通じて日本文化の基礎を明らかにするとともに、古典から近現代にいたるまでの日本文学を、理論的に把握し、その特質を考究します。また、王羲之を研究の柱に据え、人と書の相関関係を調査研究して、現代書のあるべき姿を研究します。

研究事例

  • 古典と近代を架橋する理論研究
  • 鐵齋の書―その魅力―の研究
  • 羲之書法を受け継いだ米芾・王鐸の連綿美の研究
② 英語圏の言語文化の研究

英語圏の語学と文化を、英語学、英米文学、英語教育の各視点から複眼的に研究します。また、日本語や日本文化との比較を行い、対照言語学や異文化理解に関する理解を深めます。

研究事例

  • 語彙意味論、認知言語学、対照言語学(日米比較)の研究
  • 語源を利用した学習法、イメージスキーマによる基本語学習法の開発研究
  • 英語圏を中心とした文学や文化研究(アメリカ、イギリス、オーストラリア)
③ 教材開発研究

各教科に関わる教材、印刷教材・デジタル教材・複合メディア教材等具体的な教材開発研究に加え、教材開発の各ステージに存在するニーズ調査、教材リサーチ、カリキュラムデザイン、教育及び学習者分析、構成、利活用、評価等の諸課題に関して研究します。

研究事例

  • 学習者の目的に応じた多視点映像教材開発研究
  • 自然の成り立ちや営みを考えさせる教材開発研究
  • 3Dスキャナーを活用した三次元計測及び3Dプリンタを活用した立体物の作成による教材開発研究
④ デジタルアーカイブ研究

文化財、地域の文化活動、伝統文化、博物館・図書館資料、企業資料等に関するデジタルアーカイブの開発研究に加え、デジタルアーカイブ開発のプロセスに存在する文化資料の価値判断と評価選定、記録と保管、著作権等知的財産権、利活用と評価改善等に関して研究します。

研究事例

  • デジタルアーカイブを中核とした実践的教育情報システムの研究
  • マルチメディアや画像処理等、デジタルアーカイブの基礎研究
  • 博物館におけるデジタルアーカイブ研究
⑤ 教育方法研究

教授方法、教育内容、カリキュラム、教育評価、授業実践の分析、教師教育に関する研究を行います。
また、情報通信技術(ICT:Information and Communication Technology)を活用した授業構想の在り方について研究や、小・中・高・大における教育にICTを取り入れ、学習者が主体となった学習を展開するための授業・環境構成、効果とその評価について研究を行います。

研究事例

  • 教師の力量形成を技能発達の視座から研究
  • 初任者から熟達者に発達する様相について、教師の授業実践を対象にした研究
  • 教員の授業実践を授業記録から分析し、省察していく研究
⑥ 学力向上研究

学力の3要素の中の基礎的な知識・技能の修得を中心にした研究を行います。本学カリキュラム開発研究所には、学力向上に関する50年間の基礎データが蓄積されています。基礎データを活用した本学大学院生の実践研究により、全国学力・学習状況調査で、全国平均に達しなかった算数Aを3年間で全国トップの秋田県を上回る正答率とした小学校も現れています。

研究事例

  • 繰り返し学習の内容、回数、機会、タイミング、教師の関わり方等の研究
  • 学力の定着を図る授業の構造の研究
  • 学力の定着を図る授業改善の研究

文化創造学専攻

1 沿革

昭和45年1月 文学部設置
昭和45年4月 文学部英文学科、国文学科開講
昭和45年12月 文学部英文学科に英語教員免許状、国文学科に国語教員免許状認定
昭和48年1月 文学部英文学科、国文学科学生定員増(英文学科30人→50人・国文学科20人→50人)認可
昭和61年2月 文学部国文学科に書道教員免許状認定
昭和61年4月 文学部に学芸員の資格取得コース認定
昭和62年4月 文学部に日本語教員養成コースを設置
平成2年3月 英語・国語・書道教員免許状の再課程認定
平成2年12月 文学部英文学科、国文学科期間を付した学生定員増(始期平成3年4月1日終期平成12年3月31日、各学科それぞれ20人増)
平成7年4月 学部のカリキュラム改革を行い、学科、専攻にコース制を導入
平成7年12月 3年次編入学定員認可(英文学科15人・国文学科15人)
平成10年12月 文学部観光文化学科設置
平成11年4月 文学部観光文化学科開講
平成11年4月 文学部英文学科、国文学科定員減(英文学科50人→30人・国文学科50人→30人)認可
平成12年3月 英語・国語・書道教員免許状の再課程認定
平成12年4月 学部のカリキュラム改革を行い、学科、専攻のコース制を廃止
平成12年5月 文学部文化情報メディア学科設置
平成13年3月 文学部文化情報メディア学科文化メディア専攻に英語教員免許状(英語学コース)、国語教員免許状(日本語学コース)、書法メディア専攻に書道教員免許状認定
平成13年4月 文学部英文学科、国文学科学生募集停止
平成13年4月 文学部文化情報メディア学科開講
平成14年3月 文学部文化情報メディア学科文化メディア専攻に情報教員免許状(情報コース)認定
平成14年10月 文学部観光文化学科学生定員減(100人→30人)、編入学定員減(10人→5人)
平成16年12月 文学部を文化創造学部文化創造学科(文化創造学専攻・幼児文化学専攻)への改組(届出)受理定員を文化創造学科90人(文化創造学専攻40人・幼児文化学専攻50人)とする。
平成17年3月 文化創造学部文化創造学科文化創造学専攻に英語教員免許状(英語文化コース)、国語教員免許状(言語文化コース)、書道教員免許状(書道文化コース)情報教員免状(文化情報コース)認定
平成18年6月 文化創造学部文化創造学科文化創造学専攻学生定員増(40人→60人)

観光専修

2 研究活動

 観光専修では、観光学に関する研究を中心にした授業を開講しているが、地域との連携を特徴とした様々なフィールドワークを行い、研究が実践に結びつく取組みを行っている。
平成13年には、愛知県足助町からの依頼で「ひなまつり」の企画・実施を行い、また、平成16年までは、岐阜市からの依頼で、長良川鵜飼開きの企画を行なった。平成19年からは、長野県根羽村からの依頼で、「里山の自然を活かした観光活動」を行い、平成20年には、中華風饅頭「まんじゅう・根羽」の企画・販売を行った。平成21年には、地元食材である鹿肉を使った弁当「箱入り・根羽」を企画し、道の駅「ネバーランド」で販売した。
この企画は大好評のため、食材と調理法を変え引き続き5年間販売した。平成21年からは、中日本高速道路(NEXCO)の恵那峡サービスエリアの店舗改装とレストランの新メニューを提案した。翌年は長良川サービスエリアの店舗改装にも取り組んだ。平成24年には、飛騨JAからの依頼により、高山市国府町荒城地区の農業による地域おこしに取り組んだ。まず、農協間との共催で、岐阜市から同地区へのバスツアーを企画し、ツアーパンフレットを作成し、ツアーを実施した。翌年からは、荒城地区における地産・地消による「あらきれい弁当」を企画・販売した。平成25年には、長良川鉄道からの依頼で、「ハロウィーン列車」の企画を行なった。平成26年には、長良川鉄道の30周年記念行事として、「親子で行く列車の旅」を企画した。

書道・国語専修

2 研究活動

 書道教育コースにおいては、〝教育〟という観点から「書写」の教材開発に力を入れている。現行の教科書会社による「揮毫場面の動画」を見ると〝一方向〟だけであり、また手首に筆の穂が隠れて筆の動きが見えないという欠点も見受けられる。そこで本学では〝多方向―上・下・正面・左肩上―〟撮影し、より児童・生徒が理解しやすく、興味・関心を引き起こす教材作成に取り組んでいる。

 現在近隣の小学校の「書写」授業を、「書写教育(初等)」および「書写教育(中等)」受講者の学生が指導しているが、この「多方向撮影の動画」による授業実践をして、より効果的な指導法を研究している。
 また、「書道文化の継承」にも力を入れ、「創作研究」による作品を日展・読売書法展・毎日書道展等に出品し、多くの入選・入賞を果たして成果を挙げている。

 国語教育コースにおいては、中・高国語科教員免許を取得できるよう授業を展開している。また、一般企業においても、高い言語力を有し、整った文書を作成し、きちんとした言葉遣いでコミュニケーションのとれる力を付ける授業を展開している。そこで、学生たちによる読書会を支援し、授業内では扱えない作家・作品への理解を深め、レポートを書き、また学生同士での討論を行っている。

大学院生活科学研究科

(1) 研究科の沿革

平成16 年1月 大学院生活科学研究科修士課程(生活科学専攻)設置
平成16 年3月 大学院生活科学研究科(生活科学専攻)に教員専修免許状(家庭)認定
平成16 年4月 大学院生活科学研究科(生活科学専攻)開講
平成27年2月 大学院生活科学研究科生活科学専攻に栄養教諭専修免許状認定

(2)研究活動

生活科学分野では、高度な専門知識・教材開発能力を有する大学教員や家庭科教員の養成を目指した研究が行われています。家庭科教材の開発研究では身近な廃棄物を利用した研究や生活環境の教育教材としてエシカルな染色を進めています。応用栄養学分野では、高度な専門知識を持ち、チーム医療に貢献できる病院管理栄養士、栄養教諭(専修免許状の取得)の養成を目指し、細胞や実験動物を利用した研究から、人間や社会を対象とした実践研究まで、幅広い分野から研究テーマを選び、研究に取り組みます。走査電子顕微鏡、アミノ酸分析装置、原子吸光度計、ガスクロマトグラフィー装置、高速液体クロマトグフィー装置、硬さや弾力の測定のための物性測定器、凍結乾燥装置などの機器を活用した研究活動や、動物飼育施設もありますので、主にラットやマウスを用いた動物実験を利用した研究活動を行っています。
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        原子吸光度計              物性測定器

最近の顕著な研究成果について下記に紹介します。

・日本衣服学会第69回年次大会(平成29年10月28日)において、優秀発表賞を受賞された大学院生活科学研究科の長浜小春さんは沖縄出身で、4年次の卒業研究において、地元の産業組合の協力を得て、かりゆしウエアの商品開発に取り組んでこられました。この結果、商品の色彩特徴や形態特徴を比較するとき、客観的方法があると大変便利である ことを産業組合に提案されました。大学院での研究活動では色柄の不均一な色彩面から受ける視覚的な印象を、測色平均の単一色で近似的に代表できると考え、色彩画像解析により色柄模様の形態情報量、明度、彩度および色相の各分布に基づく平均的な色彩情報量を算出し、これらの情報量から色彩テクスチャの視覚的特徴量を明確にできるかどうかについて研究されました。夏祭りや花火大会などにおいて女性が多く着用する日本の浴衣と,アロハシャツ(ハワイの男性の正装)やハワイのアロハシャツをモチーフとしたかりゆしウェア(沖縄クールビズ)について、これらの間に色彩的および形態的にどのような類似や相違がみられるかについて、判別分析などの客観的手段を基にかりゆしウエアの特徴を明確にされました。この研究について、日本衣服学会で発表した結果、多数の発表のなかから優秀発表賞に選ばれました。

・第16回家政学関連院生・学生研究発表会(平成28年2月20日)において、研究発表を行い、最優秀発表者に選ばれた豊川凛さんの研究活動について紹介します。一般に合成繊維の染色は困難であるが、衣服素材として合成繊維比率が50%を超える現在、合成繊維の新しい染色方法を確立することは大変意義がある。特に家庭用品として需要の高いポリプロピレン(PP)繊維は極めて軽量で保温性や乾燥性に優れていることから、もし染色が可能になればファッション性衣服への用途も拡大することが期待されます。研究では、天然色素でポリプロピレン(PP)繊維がエコカラー染色できようにするために、PPのクレーズ内に、アルコール中で天然染料を使用して、エネルギーを使わずにエコ的に色彩鮮やかに染色できる事を明らかにしました。鮮やかで抗酸化力が大きく紫外線吸収性の顕著なインナー、Tシャツ、ブランケット等の製品化を目指すことができました。
この研究成果は、平成28年10月29日に開催された日本家政学会第61回大会の総会において日本家政学会奨励賞が授与され表彰されました。            

沖縄サテライト校

1.学科専攻、研究科の沿革

平成20年
12月 2日
岐阜女子大学より後藤副学長が沖縄女子短期大学来校
12月17日 岐阜女子大学より副学長が沖縄女子短期大学来校。新聞取材
平成21年
1月21日
岐阜女子大学より理事長、副学長、理事長秘書、来校
1月22日 岐阜女子大学より副学長、久世教授来校。施設見学
1月26日 沖縄女子短期大学学内理事会
1月29日 沖縄女子短期大学理事
2月4日 -5日 岐阜女子大学訪問
2月12日 姉妹校提携調印式
4月12日 沖縄サテライト校 第1回 入学式
10月11日 動く紙おもちゃ作り実践
講師:水野 政雄氏
平成23年
4月23日
沖縄女子短期大学記念館1階へ移転
12月 3日 岐阜県白川町立佐見小学校と那覇市立石嶺小学校
生活科の公開授業(遠隔授業)
2月11日 講演「確かな学力と生きる力」~新しい教育課程の課題と実践~
講師 環太平洋大学学長 梶田 叡一氏(当時)
平成25年
8月25日
講演「地域の自然文化を教育に活かす」
講師 沖縄県副知事 高良倉吉氏(当時)
9月9日-10日 第29回 日本教育情報学会 年会開催 参加人員約350名
基調講演「伝統文化をいかに伝承していくか」
講師 文化財建造物保存技術協会 佐々木 正峰氏(当時)
平成26年 第9回児童教育実践についての研究助成事業(公益財団法人博報児童教育振興会)を受け,研究を実施
 テーマ:「論理的思考活動を支える言語力育成について」
平成27年
10月1日
沖縄サテライト校 与那原町東浜へ移転
院生の勤務校、沖縄県内のA小学校・B小学校にて研究実施
全国学力・学習状況調査で平均点が全国平均を上回る

2.研究活動

オーラルヒストリーの作成例

 沖縄戦関連

  • 戦中戦後の子どもの視点からのオーラルヒストリー
    仲本實氏、山里栄昭氏、宮里芳生氏
  • 元学徒のオーラルヒストリー 北城良子氏、大川トヨ氏、仲西由紀子氏
  • 祖父母の戦争体験

地域文化のデジタルアーカイブの作成例

  • 宜野湾市大山の綱引き
  • 糸満ハーレーデータベース
  • 沖縄戦デジタルアーカイブ教材
  • うちなーぐちデジタルアーカイブ
  • 沖縄のわらべ歌

沖縄県の学力向上関連のデジタルアーカイブの作成例

 冊子(抜粋)

  • 『算数の基礎力育成 思考力を高める言語活動指導の手引き』
    沖縄カリキュラム開発研究会
  • 『算数の思考力・判断力・表現力の基礎としての論理的思考活動を支える言語力育成』
    後藤忠彦 松川禮子 長尾順子 佐々木恵理 ほか
研究成果

過去の資料(1980年頃)を参考に、毎日の学習プリント(学びの力)を作成し、沖縄でもデジタルアーカイブに保管されている資料からどのような指導をすれば学力が向上するか検討を始めた。
平成25年(2013年)から、参考用として沖縄県内のA小学校、B小学校および全県の小学校へ手引き等を提供したところ、平成27年(2015年)の全国学力・学習状況調査において、両校とも平均点が全国平均を上回った。

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